（注）このページの情報は、改訂モデル・コア・カリキュラムに基づく実習に対応した情報です。
薬学教育モデル・コア・カリキュラム
（New）薬学教育モデル・コア・カリキュラム（令和４年度改訂版）
標記カリキュラムについては、薬学教育６年制開始後２回目の改訂が行われ、「薬学教育モデル・コア・カリキュラム（令和４年度改訂版）」として、令和５年２月に公表されました。本カリキュラムは令和６年度入学生から導入予定で、これに基づく実務実習は令和10年度から実施予定です。
詳細はこちら→文部科学省HPへ
○「薬学教育モデル・コア・カリキュラム（令和４年度改訂版）」に関するシンポジウム（＊薬学教育協議会HPへ）
＊薬学教育協議会では、令和５年４月12 日に新カリキュラムに関するオンライン・シンポジウムを開催し、同シンポジウムにおける資料及び動画等を公開しております。
上記シンポジウムの動画配信サイト（＊YouTubeサイトへ）
薬学教育モデル・コアカリキュラム（平成25年度改訂版）
平成27年度入学生より適用されています。これに基づく実務実習は平成31年から実施されています。
詳細はこちら→文部科学省HPへ
【資料】コアカリキュラム改訂の背景・経緯等について［H26.6全国会議資料］（PDF）
令和元年度第Ⅰ・Ⅱ期薬局実務実習受入薬局アンケート 集計結果
本会では、平成31年２月より開始された改訂版薬学教育モデル・コアカリキュラムに基づく薬局実務実習に関し、課題の把握並びに今後の一層の充実・質の向上を図ること等を目的に、昨年度第Ⅰ・Ⅱ期における本会会員の在籍する受入薬局を対象として、令和元年８月にアンケート調査を実施しました。
今般、本アンケートの集計結果をとりまとめましたので、薬局実務実習の課題解決並びに質の一層の充実に向け有効にご活用ください。
○令和元年度 第Ⅰ・Ⅱ期 薬局実務実習の実施状況と今後の課題～受入薬局アンケート調査より～（令和2 年6 月・日本薬剤師会 薬学教育委員会）
（参考）薬学教育・実務実習モデル・コアカリキュラム
平成18年度よりスタートした薬学教育6年制に対応したカリキュラムです。これに基づく実務実習は、平成22～30年度に実施されています。
詳細はこちら→日本薬学会HPへ
実務実習に係る指針等（薬学実務実習に関するガイドライン等）
（New）令和４年度改訂版カリキュラム対応の「臨床における実務実習に関するガイドライン」（令和５年１２月．薬学教育協議会）
令和４年度改訂版カリキュラム対応のガイドラインが、今般新たに作成されました。
詳細はこちら→文科省HPへ
○令和４年度改訂版カリキュラム対応の「臨床における実務実習に関するガイドライン」等に関する説明動画の配信について（＊薬学教育協議会HPへ）
＊薬学教育協議会では「臨床における実務実習に関するガイドライン」改訂の概要および「別添資料：薬学実務実習における標準的な実習内容（例示）及び概略評価（評価ルーブリック）」について資料及び説明動画等を公開しております。
薬学実務実習に関するガイドライン（平成27年2月10日．薬学実務実習に関する連絡会議）
平成25年度改訂版カリキュラムに準拠した大学の臨床準備教育及び薬学実務実習を適正に実施するための指針です。指導薬剤師は必ずお読みください。
詳細はこちら→文部科学省HPへ
薬学実務実習の評価の観点について（例示）（平成28年11月30日．薬学実務実習に関する連絡会議）
ガイドラインに従い実務実習を学習成果基盤型教育（OBE）の考え方で評価するにあたって、学習成果（アウトカム）の考え方が多様になることで大学・実習施設間での円滑な連携に支障が生じることも懸念されることを考慮して、評価の観点が例示されたものです。
薬局での実務実習に関しては、平成30年2月28日の薬学実務実習に関する連絡会議において、日本薬剤師会が作成した「薬局実務実習指導の手引き2018年版（改訂モデル・コアカリキュラム対応）」で提示している「各STEPにおけるパフォーマンスレベル」と整合性が取れていることが確認されましたので、本手引きを用いて実習を行ってください。
詳細はこちら→文部科学省HPへ
「実務実習実施計画書」の記載事項について（例示）（平成28年11月30日．薬学実務実習に関する連絡会議）
実施計画書の記載事項が大学によって大きく異なると複数大学の実習生を受け入れる施設等では対応が煩雑になることを考慮して、実施計画書の具体的な記載事項が例示されたものです。
詳細はこちら→文部科学省HPへ
薬学教育協議会「6年制薬局実習の受入薬局に対する基本的な考え方」
受入薬局の要件等について、「6年制薬局実習の受入薬局に対する基本的な考え方」が公表されています。
【参考】6年制薬局実習の受入薬局に対する日本薬剤師会の基本的な考え方（平成28年11月一部改定）
認定実務実習指導薬剤師養成制度
認定実務実習指導薬剤師認定制度
6年制薬学教育制度下の薬学生に対して、医療の現場における実務実習の際に指導に当たることのできる薬剤師を認定する制度です。
平成17年度から平成21年度までは厚生労働省補助事業として実施され、平成22年度からは（公財）日本薬剤師研修センター独自事業として実施されていましたが、令和４年（2022年）4月より、事業全体が（一社）薬学教育協議会に移管されております。
認定実務実習指導薬剤師になるためには、座学とワークショップを受講することが必要です。詳細は薬学教育協議会HPを参照してください。
- 認定実務実習指導薬剤師認定制度実施要領→薬学教育協議会HPへ
- 認定実務実習指導薬剤師の認定申請についてのお知らせ→薬学教育協議会HPへ
薬学生と受入施設の調整、実習実施日程
薬学生と受入施設の調整
薬学教育協議会傘下の各「地区調整機構」において、薬学生と受入施設の調整（マッチング）を行っています。
詳細はこちら→薬学教育協議会HPへ（「薬学生の実務実習」の項参照）
実務実習の実施日程
詳細はこちら→薬学教育協議会HPへ（「薬学生の実務実習」の項参照）
薬局実務実習の受入・指導のための資料等
薬局実務実習指導の手引き2018年版（改訂モデル・コアカリキュラム対応）
改訂モデル・コアカリキュラムに基づく実習は、学習成果基盤型教育（OBE）の考え方に基づいており、その理念に基づいて、薬局における実務実習指導薬剤師向けの副読本として日本薬剤師会が作成したものです。
薬局での実務実習に関しては、平成30年2月28日の薬学実務実習に関する連絡会議において、日本薬剤師会「薬局実務実習指導の手引き2018年版（改訂モデル・コアカリキュラム対応）」が、連絡会議が示した評価の観点（例示）と整合性が取れていることが確認されましたので、本手引きを用いて実習を行ってください。
| 編集 | 日本薬剤師会 |
| 発行 | （株）薬事日報社 |
| 購入方法 |
＜日本薬剤師会会員の場合＞
＜一般の方の場合＞ |
※本書の追補を下記に掲載しておりますので、併せてご活用ください。
「薬局実務実習指導の手引き2018年版」と「薬学実務実習に関する連絡会議：概略評価表（例示）」との整合について
薬学実務実習に関する連絡会議「薬学実務実習における概略評価（例示）補足」にて示された「日薬手引きを参照した薬局実務実習評価例示」と日本薬剤師会編「薬局実務実習指導の手引き2018年版」の対応関係については、平成30年2月28日に開催された薬学実務実習に関する連絡会議において、その対応関係の整合性が確認されています（平成30年3月2日、連絡会議から関係団体に通知済み）。
連絡会議版と日薬手引き版の整合性に関しては以下資料をご覧下さい。
「薬局実務実習指導の手引き2018年版」を用いた11週間のスケジュール（例示）
「薬局実務実習指導の手引き2018年版」の巻末資料として提示した11週間スケジュール（例示）のExcelデータです。ダウンロードしてご活用ください。
「薬局実務実習指導の手引き2018年版」に関する追補
受入薬局へのアンケート等から抽出された「薬局実務実習指導の手引き2018年版」の利用に関連した課題への対応を図り、同書が一層有効に活用されることを目指し、追加解説や関連資料等を加えた本追補を、令和3年（2021年）4月に作成しました。是非ご活用ください。
学生実習に関する薬局内掲示物
薬剤師免許を持たない薬学生が行う実務実習の実施上の条件として、「医療の実践においては薬剤師が行うべき行為である以上、患者の権利の保障と安全確保の観点から、患者の同意をとる必要がある。同意は、患者一人一人との関係でこれを取得するばかりでなくとも、説明内容を掲示する等により示すことで包括的な同意として得ることでも差し支えないと考える。（「薬剤師養成のための薬学教育実務実習の実施方法について」H19.5月厚生労働省医薬食品局）」とされております。本会では、掲示ひな形を作成していますのでご活用ください。また、薬学教育協議会ではポスターも作成しており、毎年、実習生の受け入れ薬局に配付しています。
薬剤師養成のための薬学教育実務実習の実施方法について
実務実習中の薬学生の行為がもつリスクと、有資格者である薬剤師の関わり方に着目して、実務実習の実施方法についての考え方が示されています。
薬剤師養成のための薬学教育実務実習の実施方法について［H19.5月 厚生労働省医薬食品局］（PDF）
ハラスメント、トラブルへの対応
ハラスメントについては、社会的にすでに認識されている事柄ではありますが、実務実習においては、薬局という比較的狭い空間で行われることもあり、その対応には十分注意を払う必要があります。また、実務実習全般のトラブルへの対応に関する事例集を作成しております。以下を参照し、防止に努めましょう。
［ハラスメントへの対応］
［トラブルへの対応］
- 薬局実務実習トラブル対応事例集［H24.4月 日本薬剤師会］
「学生と指導薬剤師用」（ppt）、「指導薬剤師とスタッフ用」（ppt）
ふるさと実習
日本薬剤師会は薬学教育協議会と連携し、「ふるさと実習」を推進しています。「ふるさと実習」とは、薬学生の出身地において行う実習のことをいいます。
詳細はこちら→薬学教育協議会HPへ
実務実習の参考となる薬局業務に関する資料一覧
詳細はこちら→実務実習の参考となる薬局業務に関する資料一覧へ
早期体験学習、事前学習
早期体験学習とは、学生が入学して早期に、薬局・病院のみならず、行政や企業などにおいて薬剤師が活躍している現場を見学し、その後の学習に対するモチベーションを高めることを目標としています。大学によって異なりますが、薬局における早期体験学習は、おおよそ半日から1日、学生が実際の薬局を見学します。
また、事前学習とは、薬局、病院での実務実習を行うために、基礎となる知識・技能・態度を身に付けるために行うものです。「薬学教育モデル・コアカリキュラム」の目標に基づいて、大学教育の中で行われます。
薬学共用試験
薬剤師資格を持たない薬学生が実務実習を行うにあたり、学生の知識・技能・態度が一定のレベルに到達していることを保証するため、「薬学共用試験センター」を実施母体として「薬学共用試験」が行われています。
薬学共用試験は、主に知識を評価する客観試験CBT
(Computer-Based
Testing)と、実技を通して主に技能・態度を評価する客観的臨床能力試験OSCE
(Objective Structured Clinical
Examination)の2種類から成り、全国の大学で統一で実施されます。
詳細はこちら→薬学共用試験センターのHPへ
薬科大学第三者評価
我が国における薬学教育機関の教育の質を保証するために、薬学教育プログラムの公正かつ適正な評価等を行い、教育研究活動の充実・向上を図ることを通して、国民の保健医療、保健衛生、ならびに福祉に貢献することを目的として「薬学教育評価機構」が設立され、第三者評価が実施されています。
詳細はこちら→薬学教育評価機構のHPへ
薬剤師国家試験
詳細はこちら→厚生労働省HPへ（「薬剤師国家試験」の項参照）
薬学教育に関する基礎資料・データ等
文部科学省において、各大学の入学者数、5年次進級率、卒業者数、国家試験合格率等のデータが情報公開されています。
詳細はこちら→文部科学省のHPへ
薬学教育6年制移行時の動向・資料等
平成16年に学校教育法及び薬剤師法の一部改正法案が可決成立したことにより、薬学教育が4年制から6年制となり、平成18年度より実施されました。当時の資料を掲載しています。